本記事は※スポーツ庁および首相官邸 日本経済再生本部による未来投資会議の内容を参考としております。

第4次産業革命(IoT・ビッグデータ・人工知能) により、様々な業界にそのテクノロジーが活用されようとしています。

スポーツ業界も例外ではありません。

世界のスポーツ市場と日本のスポーツ市場

グローバルで見たスポーツ市場では、着実に成長を続けているにも関わらず、日本は縮小傾向にあります。

しかし、2019年のラグビーワールドカップ、2020年のオリンピック・パラリンピック、2021年のワールドマスターズゲームと大きなイベントが続くことを起爆剤に、政府は「日本再興戦略2016」を掲げ、そのプロジェクトの一つに「スポーツの成長産業化」を挙げています。2015年において5.5兆円であったスポーツ市場規模を2025年には15.2兆円まで拡大する方向性が示されスポーツ産業を我が国基幹産業へ成長させる。 とまで期待を込めています。

既に海外ではスポーツテクノロジー分野への投資が盛んに行われており、該当分野の将来は明るく、日本でもスポーツテック分野での成長を期待しています。

スポーツテックの役割

スポーツ業界にテクノロジーを加えることで、スポーツ本来の持つ魅力を最大限に引き出し、これまでの概念にとらわれない新たな価値を創造することで、ビジネスや市場規模を拡大し、これまで解決できなかった課題を解決することも可能になります。

スポーツ産業は大きく分類すると「する」「見る」「支える」の3つ軸により構成されており、テクノロジーは大きくそれらの成長に貢献します。

「する」

物理的な場所や施設の拡充はもちろん必要だが、テクノロジーを活用することでより便利に、誰にでもスポーツをすることのハードルを下げる効果が期待されている。

他にもバーチャルリアリティー(VR)や拡張現実(AR)を活用することで、これまでにないトレーニングを実現したり、新しいスポーツを生み出す可能性もある。eスポーツもその一つと考えて良いだろう。

これらに共通して言えることは、テクノロジーの活用がスポーツ人口の拡大に繋がり、スポーツ産業自体の市場規模拡大に寄与することである。

設定した軸 定義IT技術
するスポーツの環境整備 散在するデータの一元管理や可視化、IT技術等により取得が可能になったデータの活用、新しいサービスの創出等によりする環境の整備に資する事例 データ/AIの活用
新たなするスタイルの提供/疑似体験 今までにはないスポーツを創出したり、消費者に対して今までにはない「する」体験を提供したりしている事例 AR/VRの活用

「見る」

これまでのスポーツ観戦は、現地に行くかテレビの2択であった。

テクノロジーの活用により、新たな見るツールを提供することで観戦者の増加とファンのコア化に寄与し、新たな収益源として期待がかかる領域となる。

近年ではインターネットによる動画配信サービス事業が主流となっている。また、5Gの普及によりスマートデバイスとの通信速度が向上すると、リアルタイムでの試合データの配信はもちろんのこと、AR、VR機器と連動し、まるで試合の中にいるような臨場感・没頭感あふれる観戦方法の提供など技術的には可能な状況が近づいている。

設定した軸 定義 IT技術
新たなみるスタイルの提供今までにはない観るスタイルを提供している事例 映像コンテンツの活用
顧客満足度向上 観戦者の満足度向上を実現している/実現を目指した取組事例 AR/VRの活用

「支える」

映像データやセンシング(センサーなどを使用してさまざまな情報を計測・数値化する) 技術によって取得したビッグデータを分析し、アスリートやチームの強化、選手の管理や戦略情報を実現する領域。

例えば試合中のボールの動きやチームの戦術を可視化したり、そのデータを分析することで、練習方法や指導方法の改善、試合の采配等に活用することが可能になる。これらは既に実現されており、さらなる技術の進歩と利用の促進がスポーツテックの分野を成長させていく。

設定した軸定義IT技術
選手・チームの強化/評価選手やチームのパフォーマンス強化や競技力向上を実現している/実現を目指した取組事例データ/AIの活用
IoT/ウェアラブルの活用
運営/マーケティングの強化運営やマーケティングの高度化を図っている事例 データ/AIの活用
Fintech

まとめ

スポーツ産業の発展にスポーツテックは欠かせないものとなっていくでしょう。しかしテクノロジーだけではそれはなしえません。

プロリーグ、各スポーツ関連団体、民間企業、教育機関等との連携はもちろん、他の産業とのコラボレーションやスポーツやゲームを愛する人たちのサポートが必要です。

当サイトも微力ながらスポーツ産業、eスポーツ、スポーツテックに対して貢献できるよう情報発信をしていきたいと考えています。

参考記事等

平成29年度「スポーツ産業の成長促進事業③スポーツ関連新事業創出支援事業」報告書新たなスポーツビジネス等の創出に向けた市場動向(平成30年3月) 」

※日本再興戦略2016 ―第4次産業革命に向けて―


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